病気や事故に遭ったり働けなくなったり、いざというときに保険金という形で生活を支えてくれる生命保険。
安心のためにできるだけ入っておきたいけれど、保険料の支払いのことも考えると
入りたい保険に全て入れるとは限りません。
保険の選び方で大事なのが、その時のライフステージにあった保険を選べているかどうか。
これから保険の加入を考えている人、または既に保険に入っているけれど
今にあった保険に入れているか心配な人は、ぜひこの記事を読んで保険の選び方を検討してみてください。
目次
若い独身者・DINKS世代:最低限、医療保険には入っておこう
いざという時の医療費に備える
まだ家庭を持っていない人にとっては、自分が万が一亡くなってしまった場合の保険はあまり意味がありません。
また、最近よく聞くようになってきたDINKS世代(夫婦共働きの家庭)も、
どちらかが万が一倒れたり亡くなったりしてしまっても、もう片方が生活に困ることはないでしょう。
こういった方々の場合、むしろ必要なのはケガや病気をしてしまったときの治療費用。
突然の医療費にも現金で対応できるという人以外は、最低限医療保険に入っておくのがおすすめです。
迷ったら都道府県民共済を選択
どの医療保険に入ればよいか、調べるのも検討するものめんどう……
そんな方は都道府県民共済に入るのがよいでしょう。
都道府県共済とは、各都道府県の認可を受けてその都道府県内で共済事業を営む、非営利団体のこと。
民間の保険会社に比べて手頃な保険料と納得の保障、万が一の保険金のスピード支給が特徴であり、
初めて保険に入る方でも安心して加入できるようになっています。
月掛金が1,000円の場合、入院時の給付金は1日当たり10,000円(18歳~65歳)で1日目から184日目まで保障。
手術による給付金も5・10・20万円のいずれかとなっています。
死亡もしくは重度障害では1,000万円の保険金が下りるため、事故等の後遺症で働けなくなってもしばらくは安心。
インターネットでかんたんに申し込みができる点もメリットです。
子育て世代:医療保険・終身保険でいざという時の保険を。個人年金は後でOK
資金の用途も限られ、責任も大きくなる子育て世代。
この世代には、医療保険と終身保険でいざという時の出費に備え、
必要に応じて学資保険で子どもの学費を用意する、という保険の入り方をおすすめします。
この時点では、老後に備えるという性格を持つ個人年金保険の重要度は高くありません。
より優先順位の高い、終身保険や学資保険に入るようにしましょう。
いざというときに家族を守るための保険を
子育て世代の大きな特徴は、働けなくなった場合に子どもや家族を守るための保険が必要になるという点。
基本の医療保険には入ったまま、万が一働き手が死亡・重度障害となったときのために
終身保険に入っておきましょう。
一定期間後に生存していた場合に給付が出るタイプの生命保険(養老保険)もありますが、
たいてい掛け捨ての保険より保険料が高くなります。
日々の家計に余裕が欲しければ、掛け捨ての終身保険だけで十分です。
子どものために学資保険で学費の用意
子どもの学費も家計にのしかかってきます。
平均として、高校・大学ともに私立で入学・卒業した場合の学費は約700万円。
この金額を貯金で用意できるか不安があれば、学資保険に入ることもおすすめです。
全て国公立で済めば700万円よりは安くなりますし、
反対に医学・薬学系に進みたい場合にはさらに学費の準備が必要になります。
子どもの進学については親子でよく話し合っておくことが必要です。
子が巣立ったら老後資金に目を向ける
老後資金の準備というものも人生の大きな課題です。
しかし子育てと老後資金の準備を同時に行うというのは至難の業。
子どもが巣立つまでの約20年間は子育て資金・学費の用意に力を入れ、
子どもが巣立って余裕が出てきてから老後資金を準備するのでも十分に間に合います。
まずは公的年金の受給予定金額を確認し、足りないようであれば個人年金保険やiDeCoなどを使って
追加で資金を用意することができます。
また、老後の生活費は現役時代に比べてサイズダウンを目指すのも大事です。
収入と支出両方の面からメスを入れることで、老後の生活を安定させやすくなります。
おわりに ライフステージが変わったら保険の見直しを!
ここまで、各ライフステージに合わせた保険の選び方をご紹介してきました。
際限なくお金が使えればどの保険も入り放題ですが、そうはいかないのが現実。
保険加入時には、備えるべき事項に優先順位をつけ、必要な保険から入るようにしましょう。
また、忘れがちなのが定期的な保険の見直し。
加入から数年が経つことで保険の形がライフスタイルに合わなくなっていたり保険料が高額になっていたりします。
ライフステージの変化ごとに、しっかり保険の見直しをするようにしましょう!